どうもです。ギリギリです。
先日プロジェクトユニットという卒業が近くなると履修する、実際の仕事に近いようなことをする授業の申し込みが通りました。
この授業、教授の許可がないと受けられないというちょっと変わった授業。
承認されるにはプロジェクトが設ける条件を満たしていないとダメ。
プログラミングスキルだったり、マネジメントスキルだったり、いろいろ。
しかし、先日の火曜にあったミーティング後に承認されてわーいと喜んでいたら、驚愕のメールが。
同じことを実際のオーストラリアの企業でできる機会があるというメールを学校から今日受け取ったんだけど、
何とそのプロジェクトユニット、3000ドルの返済義務なしの奨学金つき！
単位はとれるわ金はもらえるわ、企業での職務経験もできるわ、潜在的にそのままヘッドハンティングの機会すらあるという一石四鳥のプロジェクト！
しかも履修条件はオレの職歴とピッタリと一致！！
でももうプロジェクトユニット決まっちまってるよ！！
2つ同時にはとれねえ
ぐぬぬぬぬ・・・・・
経験＋単位＋3000ドルを逃した・・・
くそおおおおおおおおおおおおおおおおおおおお！！！（ベジータ風）
早めの動き出しがこんな形でアダになるとは・・・
ま、でもしょうがない。
最後のセメスターで改めて挑戦しよう。
さて、気を取り直して本題に。
すでにいくつかのサイトで取り上げているところもあるようですが、このブログでも触れておきます。
ワーホリにかかる所得税率の変更について。
ワーホリは常に32.5%の所得税を払うことに
以前の記事、「もう稼げない！新法案で苦しむ今後のワーホリ」では来年からワーホリが32.5%の所得税を払うことになるかもしれない、という話をしました。
しかし実際にはかもしれないではなく、5月の時点でこの変更は決定していたようです。
そこで改めて。
2016年7月1日よりワーホリは常に非居住者として扱われることにになりました。
この変更のポイントは、
非居住者として扱われることにより、非居住者用の税率が適用されるという点。
現状、ワーホリは居住者の定義を満たすことが可能なので、税率は現地人と同じ割合が適用されています。
が、今回の決定によりワーホリは常に非居住者として扱われることになり、非居住者の所得税率32.5%を所得額にかかわらず課せられることに。
以前、タックスリターンに関する投稿「これで準備万端！タックスリターンQ&A！」で居住者と非居住者の税率の違いの詳細について触れているので、2つの違いはこちらを参考にしてください。
（上の政府サイトにも2つの違いを表す表があるので、よければ参考に）
最大のポイントは、
非居住者に対する税金免除が一切ないという点。
たった1ドルの所得に対しても、32.5%の所得税がかかります。
2016年7月からのワーホリは、もう稼げないな。
キャッシュジョブを2~3つ掛け持ちするか、めっちゃくちゃ高い時給のところで働くか。
キャッシュジョブだと税金払わなくて済むからね（もちろん違法。会社が違法に人を雇ってる）。
そもそも時給が低いから高い税金払ってんのとあんまりかわんないかもしれないけど(笑)
非キャッシュジョブだとスーパーアニュエーションがもらえるから、その分得か。
うんきっとそうだ。
いや～しかししんどいわーこの税率。
これからワーホリに来る人、2016年以降は資金をかなり貯めづらくなるからそのつもりで。
2016年7月以降にワーホリでオーストラリアに滞在予定の人は、この事実を念頭に入れて計画をたてることをおすすめします。
冒頭で触れたプロジェクトユニットで使うPythonというプログラミング言語を勉強し始めた。
中括弧もセミコロンも必要ないという気持ち悪い言語。
でもFecebookとかGoogleもPython使ってるみたいなんだよなあ
そんなにWebアプリに適してるんだろうか。
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